サイバー攻撃とは？主な種類や最新の情報、必要とされる対策について解説

サイバー攻撃の脅威を把握するためには、まず「サイバー攻撃とは何か？」という基本の理解が重要です。
以下では、サイバー攻撃の概要について解説します。

サイバー攻撃とはネットワークを通じてデバイスに攻撃すること

サイバー攻撃とは、主にネットワークを通じてデバイスに攻撃することを意味します。
インターネットから企業や個人のデバイスに攻撃し、さまざまな不利益を与えることが確認されています。インターネットからサーバーやルーターなどのネットワーク機器に侵入し、攻撃を実行するケースも増えています。

企業はサイバー攻撃によって多くの被害を受ける可能性があるため、事前に危険性の把握が必要となります。

サイバー攻撃の対象となるもの

サイバー攻撃は、主にサーバーなどのネットワーク機器を対象に行われます。
サーバーへの攻撃によってデータが破損したり、情報が盗まれたりといった、さまざまな被害に発展する可能性があるでしょう。

サイバー攻撃への対処時には、サーバーやルーターといったネットワーク機器に関する知識を社内で共有し、攻撃に備えたセキュリティ環境の整備が求められます。

サイバー攻撃に備えるには、攻撃の目的について理解することも重要です。
なぜサイバー攻撃が実施されるのかが分かれば、相手の狙いに沿った対策が可能です。
以下では、サイバー攻撃の主な目的について解説します。

機密情報の窃取

企業のサーバーやデータに不正アクセスし、機密情報の窃取をすることがサイバー攻撃の目的です。
不正アクセスを許すと自社の情報が筒抜けになり、外部から無防備な状態となります。結果的に情報漏えいによって顧客や取引先に被害が出たり、自社の信用が落ちたりといったリスクにつながります。

企業は不正アクセスを防止する対策と、アクセスされても情報を守れる環境整備が必要です。

金銭を目的とした攻撃も増えている

昨今は「ランサムウェア」と呼ばれるマルウェアを用いて、金銭を目的とした攻撃も増えています。
ランサムウェアに感染すると社内のシステムがロックされたり、ファイルが暗号化されたりして、通常通りに利用できなくなります。
攻撃者はその解除のために金銭を要求し、企業から莫大な身代金を奪うケースが多いです。

愉快犯や自己顕示欲による攻撃

すべてのサイバー攻撃が金銭や情報窃取を目的としているわけではありません。
中には、自らのハッキング技術を世に知らしめたいという自己顕示欲や、特定の組織や社会を混乱させること自体を楽しむ愉快犯的な動機で行われる攻撃も存在します。
Webサイトの改ざんや、DDoS攻撃によるサービス停止などは、こうした目的で行われることがあります。

動機が金銭目的でなくとも、企業活動に支障をきたし、社会的な信用を損なうという点では、これらも十分に深刻な脅威であると言えます。

政治的・社会的な思想による攻撃

特定の政治的・社会的なメッセージを伝えるために、サイバー攻撃という手段を用いる攻撃者もいます。
このような活動や活動家は「ハクティビズム」「ハクティビスト」と呼ばれます。
彼らの攻撃対象は、政府機関や大企業、特定の思想を持つ団体など多岐にわたります。

Webサイトの改ざんによって自らの主張を掲載したり、機密情報を暴露して標的の組織の信頼を失墜させたりするなどの手法が用いられます。
思想的な背景を持つため、攻撃は執拗かつ大規模になる傾向があり、社会インフラに影響を及ぼす可能性も指摘されています。

サイバー攻撃について知るには、昨今の動向を確認することも重要です。
以下では、サイバー攻撃の動向や最新情報を紹介します。

サイバー犯罪の検挙数は増加傾向

警視庁の「令和4年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について」を参考にすると、サイバー犯罪の検挙数は毎年増えています。
2022年は12,369件が検挙されていて、その数は今後も増加する可能性が懸念されています。多くの企業が攻撃の対象になり得るため、早期に対策を考案することが求められます。

参考：令和4年におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢等について｜警視庁

ランサムウェアによる被害は減少している

警察庁の報告によると、企業や団体から報告されるランサムウェアの被害件数は、依然として高水準で推移しており、近年は増加傾向が見られます。
例えば、2024年のランサムウェア被害報告件数は222件であり、2023年の217件から増加しています。
また、2024年上半期の被害報告件数は114件で、前年同期の103件から増加しており、高水準を維持しています。バックアップの徹底やセキュリティ対策ソフトの導入といった防御策は一定の効果を上げていると考えられますが、攻撃は巧妙化し続けています。

最近では、データを暗号化するだけでなく、窃取した情報を公開すると脅迫する「二重恐喝」が主流となっており、2024年上半期のランサムウェア攻撃のうち、手口が判明しているものの約82%が二重恐喝型によるものでした。被害額は依然として高額化する傾向にあります。

IoT機器を狙った攻撃の増加

インターネットに接続される機器（IoT機器）の急増に伴い、これらを標的としたサイバー攻撃が増加しています。
攻撃対象は、パソコンやサーバーに留まらず、ネットワークカメラ、ルーター、スマート家電、さらには工場の制御システムや医療機器にまで広がっています。
これらのIoT機器は、初期設定のまま脆弱なパスワードが使われているケースや、セキュリティパッチが適用されずに放置されているケースが多く、攻撃者にとって格好の標的となります。

乗っ取られたIoT機器は、DDoS攻撃の踏み台にされたり、内部ネットワークへの侵入経路として悪用されたりする危険性があります。

サイバー攻撃は、業種や規模を問わずあらゆる組織に深刻な被害をもたらす可能性があります。

例えば、製造業の工場がランサムウェア攻撃を受け、生産ラインが数週間にわたって停止する事態が発生しました。
また、大手IT企業が不正アクセスにより顧客情報を大量に流出させ、多額の賠償金と社会的な信用の失墜という二重の打撃を受けた事例もあります。
医療機関では、電子カルテシステムが暗号化され、診療が不可能になるという人命に関わるインシデントも報告されており、事業継続を揺るがす重大なリスクであることがわかります。

サイバー攻撃には、さまざまな種類・手法があります。それぞれのリスクや攻撃パターンを理解し、適切な対処をすることもポイントです。
以下では、サイバー攻撃の主な種類と手法について解説します。

サイバー攻撃の種類1.マルウェア

「マルウェア」とは、「malicious software（悪意のあるソフトウェア）」を短縮した言葉で、デバイスやネットワークに損害を与えるために作られたソフトウェアの総称です。

代表的なものに、自己増殖して感染を広げる「ウイルス」や「ワーム」、無害なプログラムを装って侵入する「トロイの木馬」、個人情報を盗み出す「スパイウェア」、データを人質に身代金を要求する「ランサムウェア」などがあります。

これらのマルウェアは、メールの添付ファイルや不正なWebサイト、ソフトウェアの脆弱性など、さまざまな経路を通じて侵入し、情報漏洩やシステムの破壊といった深刻な被害を引き起こします。

関連記事：マルウェア感染によるリスクとは？感染経路や対策について解説

サイバー攻撃の種類2.Emotetなどの標的型メール攻撃

「Emotet（エモテット）」とは、メールを媒体にして感染し、遠隔操作による攻撃を実施する手法です。
2019年から2021年前半にかけて爆発的に流行し、多くの企業が情報漏えいやスパム配信の踏み台にされるなど、多くの被害を受けました。Emotet（エモテット）はメールに添付されたマルウェアが含まれるファイルを開くことで感染するため注意が必要です。

関連記事：Emotetへの対策について｜感染時のリスクや具体的な対処法を解説

サイバー攻撃の種類3.ビジネスメール詐欺（BEC）

「ビジネスメール詐欺（Business Email Compromise, BEC）」は、マルウェアを使用せず、人間の心理的な隙を突いて金銭をだまし取るソーシャルエンジニアリングの一種です。

攻撃者は、企業の経営幹部や取引先の担当者になりすまし、経理担当者などに対して巧妙な文面のメールを送ります。
そして、「至急の案件」「秘密の取引」といった口実で偽の銀行口座への送金を指示します。

正規のメールと見分けがつきにくいため、多くの企業が被害に遭っており、一回の被害額が数千万円から数億円に上ることも珍しくありません。

サイバー攻撃の種類4.サプライチェーン攻撃

「サプライチェーン攻撃」とは、企業のサプライチェーン（商品が消費者の手元に届くまでの流れ・経路）を利用したサイバー攻撃です。

サプライチェーン攻撃では大企業をターゲットにする際に、まず比較的セキュリティが甘い子会社や取引先に攻撃を仕掛け、情報を引き出します。そのうえで大企業の攻撃に必要な情報を使い、セキュリティを突破する方法を指します。

サイバー攻撃の種類5.水飲み場型攻撃

「水飲み場型攻撃」とは、Webサイトを改ざんして、不正なプログラムを通して感染させるサイバー攻撃です。

企業が頻繁に利用するWebサイトを把握したうえで、攻撃者はそのサイトに悪意のある不正プログラムを設置します。アクセスすると不正プログラムによってマルウェアに感染し、情報漏えいやデータ破壊などの被害に発展する可能性があります。

サイバー攻撃の種類6.ゼロデイ攻撃

「ゼロデイ攻撃」とは、発見された脆弱性への対応が済む前に、攻撃を仕掛ける方法を指します。

OSやソフトウェアの利用時には、ユーザーに不利益となり得る脆弱性が確認されるケースがあります。サービスの提供側は、速やかに脆弱性に対処するアップデートパッチを配信しますが、そのパッチをあてるまでにはタイムロスが発生します。
その時間を利用して脆弱性をつき、不正アクセスや情報の抜き取りなどを行うのがゼロデイ攻撃です。

「ランサムウェア」とは、「Ransom（身代金）」と「Software」を組み合わせた造語で、感染したコンピューターのファイルやシステム全体を暗号化し、使用不能な状態にしてしまうマルウェアの一種です。

攻撃者は、暗号化を解除すること（復号）と引き換えに、高額な金銭（身代金）を要求します。
近年では、単にデータを暗号化するだけでなく、事前に窃取した機密情報を「公開する」と脅迫し、身代金の支払いを強要する「二重恐喝」の手口が主流となっています。

事業停止に追い込まれるケースも多く、企業にとって最も警戒すべき脅威の一つです。

フィッシング詐欺は、実在する金融機関、ECサイト、公的機関などを装った偽のメールやSMSを送りつけ、本物そっくりの偽Webサイト（フィッシングサイト）へ誘導する攻撃手法です。

誘導先のサイトで、ID、パスワード、クレジットカード番号、口座情報といった重要な個人情報を入力させて窃取することを目的としています。 手口は年々巧妙化しており、見た目だけでは偽物と見分けるのが難しいものが増えています。

盗まれた情報は、不正送金やなりすましによるほかの犯罪に悪用されるため、個人・法人を問わず深刻な被害をもたらします。

DoS（Denial of Service）攻撃は、Webサイトのサーバーやネットワークに対し、意図的に大量のデータやアクセス要求を送りつけることで、システムに過剰な負荷をかけ、サービスを提供できない状態に陥らせる攻撃です。

一方、DDoS（Distributed Denial of Service）攻撃は、マルウェアに感染させて乗っ取った多数のコンピューター（ボットネット）から、一斉に攻撃を仕掛ける、より大規模で強力な手法です。

攻撃元の特定が困難であり、企業のWebサイトやオンラインサービスを停止させることで、ビジネス機会の損失や信用の低下といった重大な損害を与えます。

企業は数あるサイバー攻撃に対応するために、対策を実施する必要があります。
以下では、サイバー攻撃を防ぐための基本的な対策方法を解説します。

システムをアップデートして最新の状態を保つ

システムをアップデートして最新の状態を保つことは、サイバー攻撃に対応する基本的な対策です。

アップデートを怠ると、脆弱性が放置され、攻撃の対象となる恐れがあります。
OSやソフトウェアがアップデートパッチを配布したら、 ID・パスワードの管理方法を見直す

ID・パスワードの管理方法を見直し、攻撃されても簡単に突破されない環境構築も対策の1つです。

IDやパスワードが簡易的なものだと、サイバー攻撃を受けた際に被害が拡大する恐れがあります。
複雑なパスワードに設定したり、情報にアクセスできる方法を制限したりといった対策が、万が一のサイバー攻撃から身を守る手段となります。

パスキー認証を導入する

パスキーは、従来のIDとパスワードによる認証を不要にし、公開鍵暗号方式とデバイス固有の本人確認（生体情報やPINコードなど）を組み合わせることで、セキュリティと利便性を同時に強化する仕組みです。FIDOアライアンスによる国際標準規格です。

パスキー認証では、サーバーにパスワードのような秘密情報を保存しないため、万が一サービスからデータが漏えいしても安全です。また、正規のサイトでのみ機能するため、フィッシング詐欺に対しても極めて高い耐性を持ちます。テレワークが普及する中、非常に有効な対策です。

セキュリティソフトを導入する

アンチウイルスソフトや、より高度な脅威検知・対応機能を持つEDR（Endpoint Detection and Response）といったセキュリティソフトの導入は、サイバー攻撃対策の基本です。

これらのソフトは、既知のマルウェアのパターンを検知して侵入を防いだり、PCやサーバー上で発生した不審な挙動を監視して未知の脅威をあぶり出したりする役割を担います。
攻撃手法が日々進化する中で、単一の機能に頼るのではなく、複数の検知技術を組み合わせた総合的なセキュリティ製品を選定し、常に最新の定義ファイルに更新して運用することが重要です。

定期的なバックアップを取得する

データのバックアップは、特にランサムウェア攻撃に対する最後の砦となる重要な対策です。

万が一、システムがマルウェアに感染し、データが暗号化されたり破壊されたりした場合でも、正常な状態のバックアップがあれば事業を復旧させることが可能になります。
バックアップを取得する際は、ネットワークから切り離した外部メディアやクラウドストレージなど、複数の場所に保管する「3-2-1ルール」を実践することが推奨されます。

また、単にバックアップを取るだけでなく、定期的に復旧テストを行い、いざという時に確実にデータを戻せることを確認しておく必要があります。

従業員のセキュリティリテラシーを向上させる

標的型メール攻撃やビジネスメール詐欺など、多くのサイバー攻撃は従業員の油断やミスといった「人的な脆弱性」を突いてきます。
そのため、技術的な対策だけでなく、全従業員を対象としたセキュリティ教育を継続的に実施することが不可欠です。

不審なメールの見分け方、安全なパスワード管理の方法、社内情報を扱う上での注意点などを周知徹底します。
また、実際に標的型攻撃メールを模した訓練メールを送付し、従業員の対応力を試すといった実践的なトレーニングも、リテラシー向上に非常に効果的です。

不審なメールやWebサイトに注意する

従業員一人ひとりが日々の業務の中で基本的な注意を怠らないことが、多くのサイバー攻撃を防ぐ上で重要です。

メールを受信した際は、送信元のメールアドレスが正規のものか、件名や本文に不自然な日本語がないかなどを確認する癖をつけるべきです。
安易に添付ファイルを開いたり、本文中のURLをクリックしたりする行為は絶対に避ける必要があります。

Webサイトを閲覧する際も、URLが正規のものであるか、暗号化通信（HTTPS）が使われているかなどを確認し、少しでも違和感があれば利用を中止し、情報システム部門へ報告するなどのルールを徹底することが求められます。

​​サイバー攻撃への対策を実施する際には、いくつか注意すべきポイントがあります。
以下では、サイバー攻撃への対策時における注意点を紹介します。

サイバー攻撃は進化し続けている

サイバー攻撃は進化し、新しい手段による被害も増えています。
そのため万全な備えをしたつもりでも、すでに対策が陳腐化している可能性もあります。
企業のセキュリティ担当者は最新の情報をチェックし、サイバー攻撃の脅威に備え続ける必要があります。1度対策をして終わりではない点に、注意が必要です。

シーンごとに専用のサイバー攻撃対策が必要

シーンごとに専用のサイバー攻撃対策を行うことも、重要な施策となり得ます。
例えばメールの送受信におけるセキュリティを高めるために、専門のソフトを導入することが検討されます。
特に社内で重要な情報を取り扱う分野や、サイバー攻撃の経路となりやすいポイントは、意識して対策することが重要です。

サイバー攻撃による被害は、ときに企業に深刻なダメージを与えます。
情報漏えいやデータの破壊などは、経済的にも時間的にも大きな損失となるため、状況によっては事業継続が困難となる可能性もあるでしょう。
サイバー攻撃の危険性やリスクをあらためて確認し、必要な対策について考える機会を設けるのがおすすめです。
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